回数券・月謝に対応する予約システム 残数管理と継続課金を比較

回数券をオンラインで販売できても、生徒が予約するときに残数を使えるとは限りません。月謝も、毎月の支払いを受ける機能と「今月は何回まで受講できるか」を管理する機能は別です。

教室の予約システムを比べるなら、お金を受け取る仕事と、レッスンの利用権を管理する仕事を分けて見てみましょう。ここではSTORES 予約とRESERVAの公式条件を中心に、都度払い・回数券・月謝の要件を整理します。

都度払い、回数券、月謝。予約する条件が違う

都度払いは、一回の参加に対して支払う形です。回数券は、購入した回数の範囲で利用します。月謝は、定期的な料金を支払う形ですが、受講できる回数や曜日、クラスは教室が別に決める条件です。

たとえば「月額を支払えば月内に何度でも参加できる」と「月額を支払い、月内に3回まで参加できる」では、予約時の判定が変わります。継続課金に対応するだけで、後者の回数制限まで付くと考えないでください。

「無料で販売」と「無料で利用予約」を分ける

STORESの予約単品の料金比較表では、回数券・月謝の販売はフリーから対応しています。一方、それらを使った予約受付はフリーで非対応、スモール以上で対応と記載されています。STORESの予約単品比較表

この違いが、教室での作業量に影響します。販売できるプランだけを選んだ場合、生徒の予約と利用権をどう結び付けるかは別に考える必要があります。「回数券が無料から使える」という短い紹介文では、販売と受付のどちらを指しているかを読み分けましょう。

STORESにはサービスをまとめたパッケージ契約もあります。予約単品の「スモール以上」という条件を、パッケージの同名ではない予約プランへそのまま当てはめず、利用したい機能の対応を契約内容と照合します。STORESの契約別料金

残数・期限と、継続課金の条件を比較する

根拠：STORESの回数券・月額課金機能、RESERVAの購入・利用管理・スクールタイプの回数券登録・サービス提供タイプの月額プラン登録。

RESERVAは月額プランそのものを全タイプ・全料金プランで利用できると説明しています。ただし、サービス提供タイプのヘルプでは、利用メニューや予約回数の上限を設定する項目にエンタープライズ以上という条件があります。月額商品の登録と、細かな受講制限を同じ機能として扱わないことがポイントです。

また、スクールタイプの回数券は、ゴールド未満へプランを下げると、販売した回数券を利用できなくなると案内されています。固定費を下げる前に、購入済みの生徒へ何が起こるかを確認しましょう。RESERVAのプラン変更に関する注意

SELECTTYPE・Square 予約・Airリザーブの回数券・月謝に関する現行条件は、今回の比較表では確定していません。未掲載を非対応とは判断できません。

二人で参加する予約は、何回分を使う？

RESERVAのスクールタイプでは、回数券を消費する単位を「予約1件あたり」または「予約人数1人あたり」から選べます。消費単位の公式説明

次の表は、残数が6枚で、必要な枚数を1枚とする仮の計算例です。特定の教室で試した結果ではありません。

人数を入力できるだけで、必要な回数分が自動的に消費されると決めつけないでください。対象クラスと消費単位をセットで設定し、代表者が申し込む場合の利用条件も合わせます。

予約時に使うのか、受講した日に使うのか

回数券の残数を管理する場合、いつ消費するかを先に決めます。予約時点で一回分を確保する方式と、実際の受講後に一回分を減らす方式では、次の予約を受ける条件が違います。今回の比較表だけでは全サービスの消化時点をそろえて確定できないため、使いたい運用を仕様へ照らします。

残数2回の生徒が、別の日に3回予約したい場面を仮に考えます。予約時に消費するなら三つ目を止めたい、受講日に消費するなら将来の予約をどこまで許すか、という判断が必要です。画面に残数2と表示されることだけで、3回目の受付が自動で止まるとは言えません。

これは教室が必要な処理を確認する表です。対象製品で同じ状態名が使われるわけではありません。残数と予約済み回数を別に見られるかも含め、二重に使わない管理方法を確かめます。

有効期限は、予約する日と受講する日を分ける

月末で期限が切れる券で、翌月のレッスンを月内に予約する場面も確認項目です。購入期限、予約操作の期限、利用できる開催日の期限は別の条件です。「期限あり」とだけ記録すると、どの日を見て受付するのか分からなくなります。

生徒へ示す期限とシステムの判定日をそろえ、期限後に取り消した場合の返還も照合します。教室の中止で期限を延ばしたい場合も、延長の設定や過去予約への反映が可能かを確認します。今回未確認の動作を、標準で自動対応すると案内しないようにします。

月三回のコースは、何月の回数として数えるか

仮に月三回までのコースを作るなら、月の切替日と、何の日付で回数を数えるかを決めます。月内に予約操作をした回数なのか、月内に開催するレッスンへの参加回数なのかで結果が違います。毎月のカード請求が成功することだけでは、この利用制限を管理できるとは判断できません。

例えば10月中に11月のレッスンを予約する生徒がいる場合、10月の枠を消費するのか、11月の契約状態で受付するのかを照合します。将来分を先に受け付ける教室では、翌月の支払いが未了でも席を押さえられるかが追加条件です。

未使用分の繰越や休会を提供するかは、教室の方針と製品の機能を両方確かめます。生成した一般的な規約をそのまま実際の契約条件として使う工程ではありません。

支払う人と、予約する人が違うとき

保護者が支払い、生徒が受講する場合は、購入者と利用者を結び付ける条件が必要になります。家族で一つの券を共有するのか、生徒ごとに券を持つのかも先に決めます。二人分を一申込みで受け付けられることから、家族間の権利移動もできるとは推定しません。

通知先も分けて考えます。課金の連絡は保護者、持ち物の案内は生徒に送りたい場合、その宛先を設定できるかを調べます。顧客情報を追加できるだけでは、通知の振り分けが自動で行われるとは限りません。

カードの更新や支払い失敗があったら、予約受付・既存予約・受講・再請求のどこを止めるかを決めます。利用を再開した際に残数や今月の上限がどう戻るかも確認対象です。支払済みとして手動登録する運用を使うなら、入金照合を行う担当と記録を残し、券を付与した事実だけでカード決済が済んだと扱わないようにします。

基本料と販売時の費用を、商品ごとに照合する

回数券一つの販売額と、その券で受ける予約一回の金額は同じではありません。月謝なら毎月の請求、都度払いなら各予約の決済というように、課金する場面を一覧にします。固定手数料がある契約では、回数を誤ると試算も変わります。

料率を入力する前に、契約名、支払方法、対象の商品、審査条件、固定額の有無を残します。本稿は回数券・月謝の全料率と取消条件を確定していないため、金額だけを埋めた総費用は出しません。必要な利用権の管理があるプランを先に選び、その契約で適用される決済費用を照合します。

教室の運用を、要件表に書き出す

ここは「どのサービスでも対応済み」の一覧ではなく、教室が確認するための空欄の代わりになる要件表です。今回取得した資料だけでは、取消時の回数返還、休会、日割り、期限延長の全条件を横並びで確定できませんでした。

残数が戻ることと、購入代金が返金されることも分けます。生徒が一回の予約を取り消した際に、回数券全体の購入を取り消すのか、それとも一回分を次の予約へ使えるようにするのか。教室の案内文とシステムの処理が同じになるかを確かめてから運用を始めましょう。

基本料と決済手数料の確認では、通常料率・特別料率、契約先、決済方法をそろえます。低い料率だけを拾って、すべての回数券や月謝に適用する計算は避けてください。